発信することで、小さな会社でも
なる製品の販売を超えて
商品に社長の「らしさ」・「生き様」を
投影して、人の心に刺さるメッセージを
小売業の変革を通販で実現する、
をビジョンに掲げ、
【共創価値を科学的にする】こと
を追い続けています。
あなたのビジョンと価値提供を
ギフトとして、最大限に引き出して
あなたの売上を最大化しながら世の中をよりよく照らし、
お客さまと共に共創しながら、
「売れないを売れるに変身させる」をテーマに
通販プロデュース業と通販専門のコンサルティング業
をメインに支援活動しています。
From：通販プロデューサーの西村公児
自宅の仕事部屋にて
いま、多くの通販・定期購入ビジネスに共通する課題があります。
それは──
解約理由を正しく把握できないまま、なんとなく対策しているという現実です。
売上が減った時、ついキャンペーン強化、
値引き・広告強化といった表面的な対策に走りがちですが、
本当に大事なのは、なぜお客様が離れるのかを、数値で明確にすることです。
解約を防ぐためには、感覚ではなく、
科学的な分析→本質的な問題発見→打ち手設計という流れが不可欠です。
それを怠ると、優良顧客までもが、静かに・
気づかないうちに離れてしまうのです。
私たちもかつて、同じ失敗を経験しました。
どれだけ広告を頑張っても、どれだけメルマガを送っても、離脱は止まりませんでした。
そんな時、ある通販会社で「解約者リスト」を本気で分析したことが転機になりました。
LTV（累積購入金額）と購入回数でセグメントし、解約理由を一つずつ分類する。
そこから初めて見えてきたのです。
実は、最もLTVが高い超優良顧客ほど、
生活の変化や決済ミスで機械的に解約しているだけだった
という衝撃の事実が。
このように、適切な数値把握ができれば、本当に救うべき人が誰かが明確になります。
そこで提案したいのが、以下の【解約防止・数値管理フレームワーク】です。
▼ 解約防止・数値管理の流れ
購入回数 × 購入金額 で顧客をセグメント
例：LTV17万円以上＆購入回数21回以上 など
解約理由を「意味のある分類」に整理する
例：「価格」「ライフスタイル変化」「製品不満」「決済失敗」など
理由区分を考えます。
各セグメント別に、件数・平均購入額・解約率を集計します。
影響度（LTV×件数ベース）で優先順位を付ける
上位セグメントにだけ集中して対策します。
こうすることで、「感覚」ではなくエビデンス（証拠）
に基づいた打ち手が打てるようになります。
そして今なら、これらをすぐに実行に移せるよう、
VIPリカバリープロジェクト設計テンプレートをご用意しています。
このテンプレートを使えば、
データ抽出
セグメント設定
優先順位マッピング
顧客向け復帰メッセージ例 まで、一気通貫で設計できるようになっています。
社内でデータ分析チームがなくても、すぐ始められる設計です。
ただし、このアプローチはLTVを大切に育てるという意識を
持っている企業にしか効果を発揮しません。
単なる一時的な売上回復だけを目的にする場合には、正直、合いません。
私たちがご一緒したいのは、
ファンを守りながら、ビジネスを長期成長させたい方
短期施策ではなく、中長期の顧客資産を築きたい方
そんな志を持つ方々です。
もしあなたも、
解約を、売上減少の”症状”ではなく、”成長のチャンス”に変えたい
そう本気で思われるなら──
今すぐ、VIPリカバリープロジェクトの具体的な導入設計前に
必要なデータ集計について一度ご相談ください。
追伸１
ご興味をお持ちの方は、
ぜひ以下より、入手ください。
↓↓
Amazonの顧客分析テンプレート(β版)の入手ページはこちら：
※解説動画あり
追伸２
まずは、自社ECの「よくある間違い」
についてお読みください。
更に、通販の実践基準書 はこちらから！
通販専門のコンサルティングって何？
ネット通販のビジネスを本気で伸ばしていきたいと
お考えの経営者のあなたに対して20年以上現役で通販の
事業会社で実務を実践し、ゼロイチから１１の事業を成功させた専門家である、
売れる通販プロデューサー西村公児が数値にコミットメントして、
あなたのネット通販事業の業績を大幅に伸ばすコンサルティングを総合的に行います。
これまで年商６００億円レベルの通販企業の社員実務の経験から、
あなたの会社のステージに合った最適な施策を実施していきます。
ほとんどのネット通販の企業は、更なる成長を行っていくうえでステージごとに
実行すべき施策とKPIの抜け・漏れがあるため全体的な６ステップを踏む事ができていません。
・ネットでスタートしているので紙媒体の同梱物の制作の作り込みが甘い
・カスタマージャニーが完結されていないのでリピート率が上がらない
・CRMにビッグデータ・AIを活用していないので自社の商品を買う事が前提で組んでいる
・広告のみに依存しているので自然検索からの流入がない
このような問題からの課題発見から改善策の提案から実行まで
御社に訪問してお手伝いいたします。
これが通販コンサルティング事業の考え方になっています。
企業ＨＰはこちら
↓↓↓↓
http://luce-consulting.com/
東洋経済オンライン掲載 記事
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http://toyokeizai.net/articles/-/125443
地上波、ビジネスフラッシュに出演
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